RESEARCH – 研究分野 | 浅井研究室

建築架構の地震応答評価

地震時における建築架構の応答を評価するための研究について，実験や解析に基づき取り組んでいます。下の写真等は，地震時の応答変形を評価する手法の一つである等価線形化法の高度化に関する国土交通省事業（2018年～2020年基整促S30，研究代表者：勅使川原正臣教授）において，実大5階建てRC造架構の震動台実験を実施した事例です。
関連文献：https://doi.org/10.3130/aijs.87.464

RC造構造部材の変形・
破壊メカニズム分析

建築物の地震時の挙動を予測するには，それを構成する各部材の力と変形の関係や破壊メカニズムを把握することが肝要です。下の写真等は，高い剛性・強度・靭性能を有する曲げ破壊型耐震壁の変形・破壊メカニズムを分析する科研費事業（研究代表者：浅井竜也）において，地震時を模擬して耐震壁試験体を静的に載荷し，その時の詳細な変形分布を赤外線カメラにより計測し分析に用いた事例です。
関連文献：https://doi.org/10.3130/aijs.88.276

非構造部材の損傷評価

地震時には，構造体が無事であっても，非構造体が損傷することで人命が損なわれたり，個々の建物のみならず社会全体としての機能が大幅に低下しかねません。下の写真等は，建物の外装材（カーテンウォール）を用いた地震時アラートシステムの実証と，非構造部材の耐震性評価に関する研究事業（事業主体である防災科学技術研究所，不二サッシ社，文化シャッター社，名古屋大学の共同研究）において実施した，実大10階建て鉄骨造オフィス試験体の震動台実験の様子です。震動時のカーテンウォールの挙動を赤外線カメラにより詳細に計測し，分析に用いています。
実験映像はこちらで公開されています
（NHK関西NEWS：地震の建物被害程度をＬＥＤで表示避難判断に役立てる実験）

建築物への津波外力評価

2011年東北地方太平洋沖地震に伴う津波では甚大な被害が生じた一方で，建物への避難によって多くの人命が救われました。そういった津波避難施設の設計用津波荷重を検討するべく，国土交通省事業（2011年度基整促40，研究代表者：中埜良昭教授）の一環として，以下の写真に示すような津波来襲地域の構造物の耐力と被害形態に基づいて陸上構造物に作用した津波外力を評価しました。評価結果は津波避難ビル等の構造上の要件を定める2011年国土交通省告示第1318号に反映されており，その告示に基づき，沿岸部の津波避難空白域を解消するべく各自治体により津波避難施設の整備が進められています。関連論文：浅井竜也，舘野公一，中埜良昭，福山洋，藤間功司，芳賀勇治，菅野忠，岡田恒男：2011年東北地方太平洋沖地震による建築物等の被害調査に基づく津波荷重の評価　比較的単純な工作物および建築物の被害調査結果に基づく検討，構造工学論文集，Vol.58B，pp.97-104，2012.3

津波来襲時には，波による力のみだけでなく，波によって漂流した物体の衝突力に対しても安全性を確保する必要があります。特に大規模な船舶は衝突によって建築物を崩壊させかねません。そのため，2011年東北地方太平洋沖地震による津波来襲時に取得されたAIS（Automatic Identification System）データ等に基づいて船舶の挙動を分析することで，どのような船舶が陸上建築物にとって衝突の脅威となり得るかをを分析しました。漂流物には多くの種類があるため，それらに対する設計法を体系的にとりまとめていく必要があります。
関連論文：https://doi.org/10.3130/aijs.87.413